最先端技術を応用した「スマート農業」を推進するオプティムアグリ・みちのく（青森市、速水一仁代表）は２日、十和田市で青森県立三本木農業高（遠藤剛校長）や地元企業などと協力した農商工連携プロジェクトを始めた。ドローンや人工知能（ＡＩ）を活用して付加価値の高い大豆を栽培し、オリジナルの納豆の商品化を目指すほか、スマート農業に携わる人材育成にもつなげたい考え。
　昨年から同社とスマート農業を用いた大豆生産に取り組む、十和田アグリ（同市、竹ケ原直大代表）や、太子食品工業（三戸町、工藤茂雄社長）、地元農協などが参加。同校の農業経済科２年の農産物流通研究室メンバー１０人も関わる。
　プロジェクトでは、病害虫防除の際にドローンで畑の画像を撮影し、ＡＩで被害状況を解析。ピンポイントで農薬を散布するなどし、農薬使用量を抑えた大豆を栽培する。太子食品工業が商品化に当たり、来春の販売を目指すという。
　２日は同市三本木野崎にある十和田アグリの約２ヘクタールの畑で種まきを行った。生徒も農業用機械を使って、作業を体験した。
　収穫は１０月で、２～３トンの収量を見込む。同校の柏田拓未（たくみ）さん（１７）は「ＡＩなどを利用することで、どれだけ簡単に農作業ができるのか勉強したい」と話していた。