新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外食産業の売り上げ低迷の影響が、リンゴ産地にも及び始めている。南部町のＮＰＯ法人青森なんぶの達者村（沼畑俊吉代表）は今月に入り、首都圏向けのリンゴの在庫がだぶつく。保存期限が迫り、早期の出荷が必要な品種もあるため、コストカットを図るなどし、取引先の支援や新たな売り先の確保に乗り出す。
　同ＮＰＯでは、２０１４年から首都圏で５店舗を展開するカフェレストランと取引しており、１９年産は約１９トンの出荷を見込んでいた。在庫がだぶつき始めたのは今月に入ってから。週２～３回だった注文がぴたりと止まった。
　リンゴは貯蔵用の冷蔵庫で保管し、保存期限は品種によって異なる。収穫期が早い「紅玉」は、４月末までに出荷を終える計画だったが、冷蔵庫には約４トンが残されたままだ。
　同ＮＰＯによると、レストラン側とは年間契約を結んでおり、契約数量分の買い取りを求めることもできる。ただ、使う見込みがないリンゴを供給しても、廃棄は避けられない。
　新たな売り方を探るべく、今月上旬から始めたのが、リンゴ農家の手を借りた選果作業だ。これまで町内業者に頼ってきたが、自ら当たることでコストを抑える。
　こうした取り組みの成果で、レストラン側からはメインだったアップルパイの原料に代わり、ジャム用に２トンを買い取ってもらう約束を取り付けた。残る２トンも新たに別の売り先を確保し、紅玉は全量出荷のめどが立った。ただ、来月以降も秋口までに「ジョナゴールド」約７トンの出荷を控えており、不安は尽きない。
　１７日、町内の民間業者の倉庫では、地元農家やＮＰＯ関係者ら６人が、紅玉の選果作業を行った。沼畑代表は「困った時はお互い様。新型コロナウイルスの影響が早く落ち着き、笑って収穫の秋を迎えられれば」と願った。